再建築不可物件について

右記『B』地は建築基準法上の道路にも建築基準法上の道路ではない道路にも接していません。従って『B』地単体では再建築不可になります。

隣地を通って建物がある物件がありますが、隣地の土地を借りることが出来れば再建築が可能になります。但し、隣地の所有者と土地の賃貸借契約を結んでおかなければ都市銀行や信用金庫のローンを利用することが出来ません。土地の賃貸借契約を結んでおいても融資に消極的な金融機関が多いです。
将来的なトラブルを避ける意味でも土地の賃貸借契約や取り決めをしておくことは重要です。

右記『C』地は建築基準法上の道路に接していますが、２ｍ未満の為、再建築不可になります。

この場合の解決方法は隣地を購入若しくは賃貸する。もしくは東京都では接道が1.8ｍ以上あり、43条の但し書き（43条2項2号）許可、またはそれに代わる認定が受けられれば再建築可能になります。43条の但し書きの申請には建築プラン入れ、境界確定に向けて動く事等他にも要件がり、要件を満たした上で認定、もしくは数カ月に１回開催される建築審査会の同意が必要になります。以前認定や同意許可されているからと言っても将来的に必ず認定、同意許可されるわけではありません。認定、同意許可が下りても大幅な間取変更する場合、認定、同意許可を取り直す必要がある場合があります。また但し書は融資に消極的な金融機関が多いです。

右記『D』は接道しているが、接道している道路が建築基準法上の道路ではない為、再建築不可になります。解決するには上記特徴２とほぼ同じになりますが、建築基準法上の道路まで接道させるか、４３条但し書き許可等を取得する必要があります。